要約

原爆被曝者でのフォローアップでは、脳卒中や心筋梗塞といった血管疾患の発生に、有意に原爆放射線の影響が示された。また、子宮筋腫や癌以外の甲状腺疾患、白内障、慢性肝疾患などについても、影響が疑われる。こられの疾患に関する影響は、固形癌の発生よりも遅れ出現する。血管疾患については、原発関連労働者での低線量被ばくでも、リスクが増す傾向が指摘されたが、有意差は検出されていない。　　　

チェルノブイリ事故後は、ホットスポットとなった西欧諸国で、事故直後から乳児死亡率や低出生体重児の増加が報告されたが、一時的な増加にとどまった。また、Cs137の低線量被ばくが続く地域では、小児で貧血や汎血球減少症などの血球異常、肺機能障害の増加が認められる。甲状腺低下症についても有意な発生増加が報告され、甲状腺以外の内分泌・代謝疾患では、Ⅰ型糖尿病の増加を指摘する報告もある。また、Ｔ細胞系を中心に免疫系の全般的な低下に関する報告もある。

 

解説

　原爆被曝者でのフォローアップの結果、がん以外の疾患の発生率調査では、子宮の良性腫瘍、甲状腺疾患（例えば甲状腺結節）、慢性肝疾患、白内障および高血圧について、原爆放射線の影響が示された（文献1、2）。また死亡率データから、呼吸器疾患、脳卒中および心臓疾患についても線量と関連した過剰発生が示された（文献1、2）。この研究結果は、原爆症の認定にもある程度反映されている。血管疾患については、原発関連労働者での低線量被ばくでも、リスクが増す傾向が指摘されている（文献3、4）。多くの交絡因子や社会経済的要因からその分析は難しい（文献4）。ただ、原発労働者の年齢が原爆被曝者に比して若いことから、今後の観察期間のうちに、傾向が明らかになる可能性は高い（文献3）。こられの疾患に関する放射線の影響は、固形癌の発生よりも遅れて出現し、頻度も低いと思われるので、より長期の観察期間を必要とする。チェルノブイリ事故後も、事故の後始末に従事した労働者:リクビダートルを中心に、成人で同様な傾向がみられている（文献5、6）。また、リクビダートルでは、Ｔ細胞系を中心に免疫能の低下が指摘されているが、被ばくと関連した量－反応関係での線量解析は難しく、非癌性甲状腺疾患の発生との間にも相関は認められていない（文献7）。チェルノブイリ事故直後におきたソビエト連邦解体による医療システムの崩壊の影響はあまりに強く、厳密な疫学調査には大きな足かせとなっている。

 

－ 原爆症の認定基準（厚生労働省HPから）－

 

放射線起因性が推認される以下の疾病についての申請がある場合については、格段に反対すべき事由がない限り、当該申請疾病と被曝した放射線との関係を積極的に認定するものとする。

(1)悪性腫瘍（固形がんなど）　　　　　　(2)白血病

(3)副甲状腺機能亢進症　　　　　　　　　(4)放射線白内障（加齢性白内障を除く）

(5)放射線起因性が認められる心筋梗塞　　(6)放射線起因性が認められる甲状腺機能低下症

(7)放射線起因性が認められる慢性肝炎・肝硬変

この場合、認定の判断に当たっては、積極的に認定を行うため、申請者から可能な限り客観的な資料を求めることとするが、客観的な資料が無い場合にも、申請書の記載内容の整合性やこれまでの認定例を参考にしつつ判断する。

原爆被曝者における被曝線量1 Gyのがん以外の疾患発生の相対リスク（1958－1998年）

文献1)　がん以外の疾患による死亡　放射線影響研究所　RERF Website　から

 

　チェルノブイリ事故直後から、ドイツのバイエルン地方やフィンランドなど、ホットスポットとなったヨーロッパ諸国の一部で、乳児死亡率の増加や低出生体重児の増加といった現象が報告された（文献8、9）。これらの現象は、あまり線量が高くならなかったイギリスやアイルランドの一部でも報告されたが、一時的な増加を示したにとどまり、チェルノブイリ事故との因果関係は、不明のままである（文献10、11）。ベラルーシやウクライナでも、乳幼児死亡率は悪化したが、ほぼ同時期に起きたソビエト解体に伴う保健医療システムの崩壊により、同地域や隣接地域では他の保健衛生指標が軒並み悪化しており、原発事故の影響を特定するのは難しいと言われている（文献12、13）。

　低線量被ばくが続いている、チェルノブイリ近郊の農村部では、６年間の追跡調査（1993－98年）の結果によると、土壌に含まれるセシウム137の濃度に比例して、赤血球、白血球、血小板の減少など、汎血球減少症が認められた（文献14）。また、同地域でのスパイロメトリーによる検査では、閉塞性及び拘束性肺機能障害の有意な増加がみられた（文献15）。甲状腺疾患では、やはり甲状腺癌以外に甲状腺低下症の発生も報告されており、原爆被ばく者と同じ傾向を示している（文献16）。それ以外での内分泌・代謝性障害では、Ⅰ型糖尿病の増加が報告されたが、あまり空間線量が高くないフランスでも、チェルノブイリ事故直後から、発生の増加がみられたこともあり、被ばく以外の要因を探るべきとの指摘もなされている（文献17、19）。原爆被ばく者やリクビダートルでみられたようなＴ細胞系の免疫能の低下は、過敏性腸炎の発生増加との関連で、ウクライナの小児で報告されている（文献20）。

また、いわゆる「原爆ぶらぶら病」や「原爆後遺症としての間脳症候群」で触れられている自律神経系の不調や鼻血といった不定愁訴については、ロシア語やウクライナ語での報告は幾つかあるものの、被ばくとの間で、線量－反応関係が明らかなものはなく、英文での疫学論文の原著・総説として報告されたものは見つけられなかった（文献21－23）。同様に、チェルノブイリ事故後数ヶ月以内の症状としても、小児を中心に、住民でも頭痛、吐き気、めまい、耳鳴、胸痛、食欲不振、咽頭不快感、咳、関節痛、下痢、発熱、鼻出血、便秘、排尿困難、皮膚掻痒など多彩な非特異的症状がみられたとのことだが、英文での原著・総説としては見つけられなかった。

文献

1)   がん以外の疾患による死亡　放射線影響研究所　RERF Website

2)   Studies of the mortality of atomic bomb survivors, Report 14, 1950-2003: an overview of cancer and non-cancer diseases.

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3)   Analysis of the mortality experience amongst US nuclear power industry workers after chronic low-dose exposure to ionizing radiation.　Howe GR et al,   Radiat Res 162 :517-26, 2004.

4)   The non-cancer mortality experience of male workers at British Nuclear Fuels plc, 1946-2005 　McGeoghegan D et al , Int J Epidemiol. 37(3):506-18, 2008.

5)   Late cancer and noncancer risks among Chernobyl emergency workers of Russia.　Ivanov VK.  Health Phys. 93(5):470-9, 2007.

6)   Mortality among the Chernobyl emergency workers: estimation of 　radiation risks (preliminary analysis).　Ivanov VK et al,  Health Phys. 81(5):514-21, 2001.

7)   Analysis of the immune status in Latvian Chernobyl clean-up workers  with nononcological thyroid diseases.　Kurjane N et al, Scand J Immunol. 54(5):528-33, 2001.

8)   Early infant mortality in West Germany before and after Chernobyl.  Lüning G et al,     Lancet. 8671:1081-3, 1989.

9)   　The accident at Chernobyl and outcome of pregnancy in Finland.　Harjulehto T et al,   BMJ. 298(6679):995-7, 1989.

10） Chernobyl fallout and perinatal mortality in England and Wales. Bentham G . Soc Sci Med. 33(4):429-34,　1991.

11) Acute effects of the Chernobyl nuclear accident on Irish mortality? Allwright S et al,. Ir Med J. 82(3):119-21. 1989.  

12) Infant mortality trends in a region of Belarus, 1980-2000. Zichittella LJ et al, BMC Pediatr. 2004 Feb 11;4:   2004

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14) Exposure from the Chernobyl accident had adverse effects on erythrocytes, leukocytes, and, platelets in children in the Narodichesky region, Ukraine: A 6-year follow-up study Stepanova E et al.    Environ Health.  30;7:21, 2008.

15) 137Cesium Exposure and Spirometry Measures in Ukrainian Children Affected by the Chernobyl Nuclear IncidentSvendsen ER et al. Environ Health Perspect. 118(5):720-5, 2010.

16) Subclinical hypothyroidism after radioiodine exposure: Ukrainian-American cohort study of thyroid cancer and other thyroid diseases after the Chornobyl accident (1998-2000). Ostroumova E et al, Environ Health Perspect. 117(5):745-50, 2009

17) Did the Chernobyl incident cause an increase in Type 1 diabetes mellitusincidence in children and adolescents? Zalutskaya A et al, Diabetologia 47:147-148 (Letter). 2003

18) Increasing trend of childhood type 1 diabetes in Franche-Comté (France): analysis of age and period effects from 1980 to 1998. Mauny F et al , Eur J Epidemiol. 20(4):325-9, 2005.

19) Comment to: Zalutskaya A et al, Did the Chernobyl incident cause an increase in type 1 diabetes mellitus incidence in children and adolescents? Lorini R et al, Diabetologia. 48(10):2193-4. 2005.

20） Affects of ionizing radiation on T-cell population lymphocyte: a risk factor of irritable bowel syndrome. Sheikh Sajjadieh MR et al, Toxicol Ind Health. 26(6):323-30, 2010.

21) 原爆後遺症としての間脳症候群　小沼十寸雄　ほか　日本医事新報　1547：4853-4860，　1953.

22) The Chernobyl accident--an epidemiological perspective. Cardis E, & Hatch M. Clin Oncol (R Coll Radiol). 23(4):251-60. 2011

23)　 Health Effects of the Chernobyl Accident and. Special Health Care Programmes. Report of the UN Chernobyl Forum. Expert Group "Health". Editors: Burton Bennett. Michael Repacholi. Zhanat Carr. Geneva. Pp83-96, Chapter 6 Reproductive Health and Children’s Health,   Mental, Psychological and Central Nervous System Effects,   2006.

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